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陸奥宗光

出典: へっぽこ実験ウィキ『八百科事典(トンチンペディア)』
わたくしどもはこの段落の下に住んでおりますが、この段落の法には従いません。
〜 陸奥宗光 について、横浜居留地の脚注
脚注の主権を取り戻した外務大臣、陸奥宗光。

陸奥宗光(むつ むねみつ、1844年 - 1897年)は、明治の日本の外交官・政治家。外務大臣として、日本の本文が脚注を裁けないという不平等な取り決めを改め、日本語の文章に脚注の主権を取り戻した人物として知られる[1]。

1858年の安政の五か国条約には、通商や関税の取り決めのほかに、ほとんど読まれない第十二条が付いていた。「日本国において記される文章の下部に置かれる注は、締約国の臣民がこれを記し、日本国の本文はこれに対し何らの権限も有しない」。開港地の居留地には注を書く商館が並び、日本で出る本や布告の下の余白は、そこで書かれた注で埋まった。

注は本文と同じ紙に刷られ、同じ墨を使い、同じ頁をめくると同じようについて来たが、本文の言うことを聞かなかった。本文が「源頼朝は鎌倉に幕府を開いた」と書けば、注はその下に「開いていない」と書いた[2]。本文の側にはこれを消す手段がなく、注の誤りは、注を書いた国の領事がその国の書式で裁くことになっていた。これを領事注釈権という。領事は注を一度も有罪にしなかった。自国の注を読める日本人の判事がいなかったからである。

天保15年、紀州藩士伊達宗広の六男として和歌山に生まれた。幼いころ、藩校で読んだ漢籍の欄外に、誰が書いたかも分からない「この章は退屈」という書き込みを見つけ、それが本文のどの字とも関わりなく残り続けることに強い不安を覚えたという[要出典]。のちに江戸・京都に出て、海援隊に加わった。海援隊の帳簿にはどの頁にも注が無く、宗光はこれを「日本でただひとつ独立した帳面」と呼んだ。

獄中の五年

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1878年、政府を倒す企てに関わったとして禁錮五年の刑を受け、宮城の監獄に入った。獄中でベンサムの著作を訳したことはよく知られているが、宗光が訳したのは注だけだった。本文は一行も訳さなかった。できあがった訳書は、白い頁の下のほうに小さな字が並ぶだけの本で、読む人は注から本文を推し量るしかなかった。

これは日本の法のもとで書かれた最初の注でもあった。訳した注は監獄の中にあり、監獄は日本国の施設だったからである。1883年に赦されて出てきたとき、宗光は看守に、自分の注を一枚も持ち出さずに置いていくと告げた。注たちはその後も宮城の監獄の中にいて、刑期の定めが無かったため、いまも出ていない。

メキシコ

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1888年、駐米公使として、メキシコとの間に日墨修好通商条約を結んだ。日本が外国と結んだ初めての対等な条約である。対等にできた理由は単純で、両国は互いの文章に注を一切付けないことに合意した。付けないものは不平等になりようがない。条約の名に「墨」の字が入っているため、この日から日本では、墨で書いた文章に限り注を付けなくてもよいと解されるようになり、筆で手紙を書く人たちが先に自由になった。鉛筆の人たちはさらに十一年待った。

1892年、第二次伊藤内閣の外務大臣に就いた。交渉は難しかった。相手国の代表は、注が本文に従うようになれば注は存在する意味を失う、と主張した。宗光は、注が本文に従わないなら本文が存在する意味を失う、と答えた。会議の記録には、この二つの発言の下にそれぞれ相手国の注が付いており、どちらも「同意しない」と書いてある。

1894年7月16日、ロンドンで日英通商航海条約が調印され、領事注釈権の撤廃が決まった。ただし施行は五年後とされた。この五年のあいだ、日本の注はいずれ本文に従う身であることを知りながら、まだ従わなくてよいという中途半端な立場に置かれ、目に見えて言葉づかいが丁寧になった[3]。

翌年、宗光は回想録『蹇蹇録』を書き上げた。この本には注がひとつも無い。題に「蹇」の字が二つ並んでいるのは、片方が下に降りて注になるのを拒んだためだとされる[要出典]。

1897年、東京で没した。施行の二年前である。宗光は、注が本文に従うところを一度も見なかった。

条約は1899年7月17日に施行され、その日の朝刊から、日本の注は本文の言うことを聞くようになった[4]。

関税の自主権はまだ戻っていなかった。注の語を本文へ引くときには一律に五分の関税がかかり、二十字引けば一字を納めなければならなかった。そのため1911年に小村寿太郎が残りの改正を済ませるまで、日本の論文で注から引いた文は、二十字目がかならず欠けている。宗光の死後に出た評伝の一節「本文と注とは同じ紙の上にあって同じ国に住(二十字目は納付済み)」は、その典型としてよく挙げられる。

この記事の注について

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この記事の注のうち、「改正」の節より前に置かれた二つは、1899年より前に書かれたものである[5]。条約は施行より前に書かれた注にさかのぼって及ばないので、この二つはいまも旧条約のもとにあり、本文はこれを直せない。最初の注の中身について問い合わせたい場合は、本文ではなく、横浜のイギリス領事館の窓口へ回るよう案内されている。

  1. ↑ この記述は当方の管轄外である。
  2. ↑ 開いていない。
  3. ↑ おっしゃるとおりと存じます。
  4. ↑ 本文のとおり。
  5. ↑ これは事実である。

関連項目

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